カーボンニュートラル（炭素中立）の実現には、あらゆる部門での排出削減と広範な削減策の導入が必要であり、同時に、自然資本の回復を含む循環型で持続可能な社会との両立が欠かせない。中長期的な視点を持って自然科学、人文科学、社会科学を含む学術の諸分野が協働し、包括的で俯瞰的な検討を進めていく必要があり、その担い手として政府以外の非国家アクターの役割が大きくなっている。その中でも国際的な市民社会が、科学の伝達、企業の羅針盤となるような国際イニシアティブを運営することによって、グローバルガバナンスを効かせる一助となっている。パリ協定をめぐる国際イニシアティブの実例をケーススタディとして分析し、その役割を論じる。